卵子凍結の費用と助成について

社会的適応の卵子凍結はすべて自費診療。長く保存するようであれば余裕をもって挑んで

卵子を凍結し保存するためには、検査や採卵に至るまでの治療など、さまざまな部分で費用が発生します。卵子凍結は治療に関わるほぼ全てにおいて保険がきかず自費診療となるため、思っていた以上にお金がかかってしまうことも。まずは、どの程度費用がかかるのか、見てみましょう。

卵子凍結にかかる費用の目安
（社会的適応の場合）

初診・ホルモン検査、感染症検査

3万円～4万円
※症状等により異なります

排卵誘発

5万円～10万円

採卵・卵子処理料

10万円～25万円

凍結処置・凍結保存料

３万円～20万円
※凍結する卵子の数によって異なります

凍結保存更新料（1年ごとに更新）

3万円～10万円
※凍結する卵子の数によって異なります

卵子融解

3万円～5万円

将来的にパートナーと体外受精（顕微授精）を行い移植をする場合

融解胚移植（融解後、受精・培養）

20万円～40万円

上記の料金はあくまでも目安で、採卵する個数、使用する薬、行う検査などにより、かかる費用は変わります。ある程度費用は多めに用意し、余裕を持った状態で卵子凍結に臨むことをおすすめします。

卵子凍結費用の助成について

東京都では卵子凍結に係る費用の助成を行っていて、卵子凍結にかかる費用は上限20万円、次年度以降の保管更新の際に一律2万円、合計最大30万円を受け取ることができます。凍結卵子を融解して体外受精を行う際も、25万円を上限として、39歳までは6回、40～42歳は3回まで助成金を受け取ることができます。助成を受けるためには、東京都が開催する説明会に参加する必要がありますので、事前に必ず確認を。

なお、医学的適応による卵子凍結は、受精卵や卵巣組織の凍結も含め、国の助成が行われています。お住まいの役所や保健所に問い合わせ、ご自身にとってベストな治療を選択しましょう。

また、民間の医療保険によっては、卵子凍結を不妊治療にかかる医療とみなし、給付金を受け取れる可能性も。さらに、福利厚生の一環として、社員の卵子凍結を支援する企業もちらほらと出てきています。ご自身が入っている保険や、務めている会社の福利厚生についても確認を忘れずに行いましょう。